景気後退に備える5つの行動
・アメリカ経済はここ何年も景気後退を回避してきたが、今その恐れが広がっている。
・関税や政府の解雇による不確実性が、経済の見通しに暗雲をもたらし、市場は不安定化を増している。
・景気後退に備える方法について、ファイナンシャルプランナーに聞いた。
この記事は米国に住んでいる人向けですが、「トランプセッション」という言葉が広がるなど、景気後退が意識され始めているのは間違いない。
とりあえず「パニックにならないこと」だけは肝に銘じたいと思います。
景気後退に陥る確率は40％程度
エコノミストによると景気後退に陥る確率は現在40％程度で、今後の展開次第でさらに高まるかもしれないと。
さらに最悪の場合は「投資先としての米国の地位が永続的に損なわれるリスクがある」とまで言ってるんですね。
米国への投資意欲が減退し、どんどんお金が逃げ出したらどうなってしまうのやら。
米国のテック企業の地位は早々揺るがないとは思いますけど…
NISAの投資先は米国が圧倒的
NISAで人気（購入金額が多い）投資信託は、S&P500や全世界株式（オールカントリー）などです。
オールカントリーも国別で見ると約6割が米国なので、米国への投資額が圧倒的という現実があります。
米国が投資先としての魅力を失ったら困りますよねぇ。
さらに景気後退したら金利引下げによって円高方向になるため、為替ヘッジがない金融商品は為替のマイナスも加わってしまう。
輸出企業の収益が下がるから日本の株式市場も下がるだろうし。
しばらくはパニックに陥らず耐える日々を覚悟すべきなるのか…トランプ大統領がやることは先が読めませんね。
