老後資金を算出する4ステップ
必要な老後資金はいくらか、を論じる時、支出額については家計調査の高齢無職世帯の平均額で計算されがちです。
しかし実際に必要な支出額は皆が平均額なわけでは、「人による」というのは記事にある通り。
そこで老後の支出額については、「現在の支出の7割程度」と、年金見込額との差額から必要な老後資金を算出するものですね。
現在の支出の7割になるのか？
この「現在の支出の7割程度」については、まだ子育てが終わっていない世帯では計算しにくそうですね。
仮に子育てが終わったとして、50代で生涯の中で最も年収が高くなっている場合、「あるだけ使う」タイプの人は7割だとしてもかなり厳しくなります。
仕事を辞めたら仕事上必要だった支出は減るものの、7割まで減るかどうかは「人による（職種による）」ですし。
老後に向けて支出のダウンサイジングをする前提なのかなぁ？
「現在の支出の7割程度」は、無理なくできる範囲だとは思いますが、どういう想定なのかはちょっと気になりました。
ただそれである程度のイメージをしてみるのはいいことですね。漠然とした平均値に振り回されるよりはずっといい。
インフレ対策は
インフレ対策としては、物価上昇率を平均2％とした上で、年2％のリターンを目指せ、と。
資産の半分をインデックス投資して年4％以上の利回りを達成すれば、資産全体で年2％を超えるのでハードルは高くはなさそう。
個人向け国債の固定5年の利率は税引前2％超えてますし、もしも新NISAで個人向け国債が買えるようになったら国債中心でいいかも？
平均値に振り回されて高額な老後資金が必要だからと考えてしまうと、リスクの高い投資に手をだしたりSNS投資詐欺に騙されたりしかねません。
自分に必要な金額はいくらかを試算しておくのは大切なことですね。
