投資姿勢についての緊急アンケート
4月8日と9日に実施した、三井物産デジタル・アセットマネジメントによる、個人投資家における投資姿勢についての緊急アンケートの結果です。
9日のトランプ関税の上乗せ分実施および直後の90日間の停止措置の前ですから、もしも今同じアンケートを取ったらまた違う結果になるかもしれません。
他の会社を含めて、また同様のアンケートがありそうですが。
市場の混乱は年内に収まる？
株式市場の混乱について、半年以内に収まると回答した人が半数以上という結果でした。
日経平均についても年末までには急落前の水準に戻ると回答した人が約35％いるなど、やや楽観的な印象です。
アメリカ市場については「わからない」が4割以上ですが。
これも今アンケートを取ったら違う結果になりそうですね。
「運用総額を減らす」はたったの4.9％
今後の先行きは不透明なものの、「運用総額を減らす」という弱気な回答をした人はたったの4.9％という結果に。
ただ「資産配分の見直し」と回答した人のうち、国債・社債を増やすと回答した人が28.1％でしたから、これも弱気な回答に入るかもしれません。
逆に「運用総額を増やす」という回答も、長期視点で積立投資を継続するという意味なら現状維持に近いかも。
いずれにせよ、この時点のアンケートでは弱気に捉えている人は少ないようですね。
トランプ大統領から発表がある度に乱高下している状況ですから、半年以内の収束を見込んでいる人は減ってそう。
だからこそこういったアンケートはどんどんやって欲しいです。
