「平均年収600万円の企業」の本当の意味
「平均年収600万円の企業」と聞いて、どんなイメージを持つだろうか。ビジネス数学教育家の深沢真太郎さんは「年収600万円の人が多いとは限らない。平均値にだまされないためには、中央値と最小値（最大値）を確かめる必要がある」という――。
日本人は「平均」に弱いというか、「平均であれば安心」の意識が強いというか、なんでも平均で論じすぎる傾向は感じます。
中央値や最小値・最大値を確かめるべき、というのはごもっとも。
ただ、中央値については義務教育で習ってない世代があるらしいので、その影響で平均値にだまされやすくなっている可能性も？
身長のように正規分布に近い分布になるなら、平均値と中央値はほぼ同じになるため平均値だけでも充分です。
しかし、年収のように正規分布にはならない場合は平均値だけで判断するのは危険ということをよく知っておく必要があります。
社長を含めて4人の会社の従業員平均年齢・平均年収は？
記事では「社長（78歳）、管理職（32歳）、中堅社員（28歳）、新人社員（22歳）」の4人の会社を例に取って、4人の平均年齢が40歳になってしまうという事象を説明しています。
社長が高い給料（役員報酬）を貰っているなら、平均年収も同様になりますね。
ただこれは例としてはちょっと残念。なぜなら一般的に会社が公表するのは「従業員平均」であって、社長などの役員（取締役）を含めないので。
もちろん、平均は少数の人が大きな影響を与えることがある、という言わんとしていることはわかりますけどね。
例えば、年収700万円の職種の従業員が2人、年収300万円の職種の従業員が2人いる会社の平均は500万円ですが、どちらの職種で就職するかで待遇が変わるのはよくわかるでしょう。
かつて総合職と一般職とを分けて採用していた会社では普通にありうる話でした。
でも「従業員平均」は総合職も一般職も全てまとめた平均を出してしまうわけで、その平均にだまされてはいけません。
「数字は嘘をつかないが、嘘つきは数字を使う」とはよく言ったもので、だまされないように気をつけたいですね。
